バブルは加速し、進化する
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バブル、泡のようなものを掴み握ると消えていくもの。
１９３７年オランダの‘球根’取引の暴騰、いわゆるチューリップバブルから始まり
１９２０年バブルの語源となったイギリスの株暴騰‘南海会社バブル’、
いわゆる南海泡沫事件（なんかいほうまつじけん）。
１９８０年日本での土地と株式バブル。
１９９０年インターネットバブル。
２００３年－２００６年米国における住宅バブル、いわゆるサブプライムローン。
２００７年－２００８年中国における株式不動産。
熱狂した状態で評価価値を泡の如く膨らませていく、バブルは繰り返される。
２０００年代に入り、段々と周期や期間が短くなっていくことに気づいているだろうか？
まさに振り込み詐欺同様な新たな手口を短期間で次々と生み出している。
ここまでが評論家でも出来る過去の分析である。
マツモトコウジが見抜く『近い将来起こる‘バブル崩壊’』を説明する。
まず、過去の傾向を追っかけると周期が短くなっていることを述べた。
次に被害者だが、最終的にはむろん国民となるのだが、被害を膨らませる立役者は
誰なのか？を考えて頂きたい。
ずばり、マスコミなのである。
そのマスコミに煽られいい気分で踊っているのは誰なのか？このことがポイントだ。
１９９０年までは、個人が自分自身の判断範囲で踊ってきた。
個人には免疫機能ができ、騙されなくなっていく。
すると、、、
２０００年に入ると、法人格である金融機関や企業年金の運用がサブプライムローンに
踊らされている。
外から見えないよう、判らないように混ぜていく。
味噌もクソも一緒にするな！ではなく、
これはクソから生まれた味噌ではないか！
次は、政府が踊らされているバブルが静かに膨らんできていると読む。
バブルというのは詐欺師が仕掛ける罠だから過去も、あたりまえの顔をして
忍びよってくるものだ。
それは何か！環境・ＥＣＯという慈善者の顔をして入ってくるＣＯ２排出量取引。
省エネルギー化はコスト削減が見込まれ、企業の競争力を向上させるので賛成。
しかし、目に見えない空気中のＣＯ２を外国から買うあきれた政治家が問題だ。
京都議定書１７条？？、政府公約？？？損するのは日本だ！
政府自らルールを作り、特定マスコミに追い詰められ首が締まってきている状況である。
ＣＯ２排出量は誰が得をするのか？を考えると国土の広い中国などに金が流れる。
中国は、スモッグを西日本に新たに発生させている国だ。とんでもない。
「環境福祉税」を提唱している自民党の小池百合子議員。
福祉という慈善の顔を付け、環境税をとろうとしている。
「福祉は、福祉」、「環境は環境」 全く別の話しである。
主婦ならば、洗剤を見ているので「混ぜると危険」と判るはずなのだが、、、。（笑い）
この税収は国家予算にプールされ、やがてどこかの国へ消えていくだろうか！？
根底にあるＣＯ２排出量と温暖化の因果関係もあやしい。
１９４０年-１９６０年にＣＯ２排出量が最も急激に伸びたのだが、逆に寒冷化になっている。
まるで企業にいる会議屋がＥＸＣＥＬの表で現場の状況を推測し、無理やり傾向線を作り
「ＣＯ２＝地球温暖化」を結びつけているように感じる。
このメカニズムを正しく説明できないまま、実体のないバブルが膨らもうとしている。
次に起こりうる「ＣＯ２バブル崩壊」。
官製バブルにより、日本の経済や企業における国際競争力に被害が出ないことを
強く願い、ここに発言する。
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